在日中国人間での香ばしい情報と中国共産党に対する中国人と台湾人のそれぞれの見解
今回は少々気になる情報を見つけましたので、それについて書いていきます。
X(旧ツィッター)上での在日中国人たちのやり取りを見ていて、香ばしい情報を見つけました。

実際の投稿はコチラです。
連なっているので翻訳したものを下記にまとめます。
最近、小紅書(中国のSNS)で日本語を使わないIT系の求人をよく見かけます。
数年前の補助金詐欺の波とは違い、今回はギャンブル関連の開発会社向けの求人のようです。
友人に「どんな開発なの?」と聞いたところ、「テキストメッセージを送るだけ」「中国で開発しているものと似たようなもの」
など、曖昧な答えばかりでした。
皆さん、犯罪歴を残さないように気をつけてください。
また、詐欺の拠点が日本に移転する可能性があり、渡航が禁止される可能性もあります。
ええ、結構ありますよ。
友人が以前2回相談に来たんですが、ヘッドハンターの方から勧められて、確か税込700元だったと記憶しています。
彼女はすごく行きたがっていたんですが、実際、日本ではこういう行為は一定の刑事リスクを伴います。
日本のIPをブロックして日本人向けのサービスを提供していなくても、刑法186条2項に該当する可能性があります。
相手は「競馬は合法だから問題ない」と騙そうとしたほどで、とんでもない話です。
第二に、正直なところ、以前のビザ政策における管理上の抜け穴により、多くのフィリピン人ギャングのリーダーが日本に来ることができました。
率直に言って、高市首相がこれらの問題を規制できたのは幸運でした。
そうでなければ、外国人問題はさらに悪化していたでしょう。
おそらく、特殊詐欺の求人のことを話しているのだと思います。
日本で学生をしているのもあってか、法に触れないように行動しているようです。
改正前の入管法により、既にフィリピンマフィアまで日本に入って来ているとのことです。
入管法改正により、最悪の事態は辛うじて免れたという感じでしょうか。
この情報の真偽の程は定かではありませんが、補助金詐欺云々とありますし、それなりに具体的な情報なので中国人向けの特殊詐欺の求人があるというのは事実である可能性があります。
最近は中国の若い人たちが、ハロウィンを利用して反政府活動をしているとの情報もちらほら出ています。
中国・上海で“ハロウィン仮装”禁止か 政府への揶揄を警戒?(2024年10月26日)
これは上海のナイトクラブでのハロウィンパーティーを警察が規制しようとしている場面とのことです。
下記はX(旧ツィッター)で見つけたリアルな動画です。
実際の投稿はコチラです。
上海の中山公園での今年のハロウィンのイベントの様子らしいです。
中国の内部は明らかに崩壊しているようですね。
それから、おそらく台湾の政治家だと思いますが中国寄りの人のようで、過激な発言をしています。

実際の投稿はコチラです。
もし中共が再び日本と戦争になったら、私は中共のために戦う。
とはかなり物騒ですね。
そして、この発言に対する中国人と台湾人それぞれのコメントをご覧ください。
私がSNSとかで調べた範囲では、ざっくりと以下のような感じでそれぞれの意見に分かれています。

実際の投稿はコチラです。
見やすいように清書しますね。
下記は中国人のコメントです。
私が答えます。
まず、アメリカと日本が兵を出さないでしょう。
一つ目は、アメリカと日本が兵を出せない。
二つ目は、アメリカと日本が兵を出さない。
三つめは、中国人民解放軍はあらゆる勢力の脅威を解決する能力を持っています。
四つめは、中国は先制攻撃をしないと約束していますが、誰も二発目を撃つ機会はありません。
中国人民解放軍の脅威により、日本とアメリカは兵を出さない(出せない)という見解のようです。
この人は、中国共産党支持者で愛国らしく盲目的に中国共産党を信じ、自国の軍に自信を持っているようです。
次は台湾人のコメントです。

実際の投稿はコチラです。
第一に、中国共産党は日本とアメリカが介入する前に既に崩壊していただろう。
第二に、中国共産党は既に中国人民によって分裂させられていたため、日本とアメリカは介入しなかっただろう。
第三と第四に、共産党の崩壊により、人民解放軍は一発の銃弾も発射する機会さえ与えられなかっただろう。
中国共産党そのものが既に崩壊、分裂しているので張りぼてでしかなく、日本とアメリカは介入しない、中国人民解放軍の出る幕はないだろう。という見解のようです。
中国人と比べると台湾人は冷静に分析しているようです。
最近の中国共産党は、かなりお粗末な反日政策による失敗でより信頼を失っているようです。
中国共産党の反日政策、失敗 中国映画『731』が中国の映画情報サイトで低評価「世界で公開したら鼻で笑われるのではないか」
このような状況から察するに、中国人よりも、台湾人の見解の方が真実により近いのではないかと思われます。






