堅実な弁護士と不祥事を起こす弁護士の分かれ目はどこにあるのかの考察
恵比寿銀座周辺の画像です。
土曜日、鼎泰豊の恵比寿店に配偶者と晩御飯を食しに行きました。
雨天だからなのか時間帯だからなのかはわかりませんが、人通りはそんなには多くなかったように思います。
東京都の時短要請によりお店の営業が20時迄なので早めに向かい、着いたのが16時半頃でしたが店内はほぼ満員状態でした。
確か、下記のような話題があったように思うのですが。
一応、入店時にお店の備え付けの消毒液を手に軽く付け、店員さんから検温を目的におでこビームを受けた上で鼻マスクをして着席しましたが、誰もコロナなんて意に介しないというような、和気あいあいとした雰囲気が漂っていました。
庶民もコロナ騒動がでっち上げである事に気付き、確実に賢くなってきているのだと思います。
本題に入ります。
前回は既得権益を得た特権階級の人という立ち位置だった弁護士が、少しずつじわじわと経済的に追い詰められているといった、これまでの常識がひっくり返るような現象が起こっている現状を書きました。
今回は弁護士の経済事情を中心にさらに掘り下げながら、弁護士が不祥事をする原因やその背景などを書いていきますね。
ひと昔前は弁護士になれば高収入！とか、安定している。とか、女性にモテる！！などの理由で、
弁護士の肩書きや社会的地位を求めている人も多いといった話をよく聞きました。
ただ、今も昔も司法試験は難易度が高いのは変わりがなく、受かる人数も限られてくる事から司法試験浪人をされる人たちもたくさんおられるようです。
下記のサイト記事をご参照ください。かなりリアルです。
より、特にインパクトのあるコメントを一部抜粋します。
アメリカだと、弁護士資格を持っていても仕事が無くてタクシー運転手をやっている人がごまんといる。
日本でも弁護士が増えすぎて仕事に就けない名ばかり弁護士が増えてきている。
近い将来に、日本の弁護士もアメリカのそれみたいな状況になる。
抜粋ここまで。
かなりヤバイですし、実際に日本においても弁護士の貧困化が顕著になっていますので、アメリカがそうならば、確かに日本もそうなる可能性が高いかもしれません。
そして、結構有名らしいのですが下記のブログのこの方は20年以上もの月日を司法試験に費やしたそうです。
そして、下記は上記のブログをモデルに動画にしたものらしいです。
20年ずっと司法浪人し続けた非モテ童貞…可愛い彼女を作るために勉強するが全部ミスる…
我慢すればきっと良いことがあるに違いない！と思い込んでこれまでやってこられたようです。
でも、動機が不純といいますか適当過ぎるといいますか、そもそも向いていないものをいくら我慢してもさすがにかなりの無理があると思います。
東大受験や司法試験をあたかも人生を変えるツールとして博打のように捉えている時点で、自分の理想と現実のギャップから目を逸らすための現実逃避にしか見えません。
自分に自信が無いのを資格や肩書きでカバーしようとしても、自分が本当にやりたい事でない限りは、負のスパイラルに陥って貴重な時間を浪費するだけに終わってしまいます。
下記のブログ記事に、大事な事が書かれているのでご参照ください。
地位や役職、肩書きにこだわるのは自分に自信がないからだという件
そして、仮に何年もかけてようやく司法試験に受かっても、司法制度改革以降は弁護士受難の時代に入っていますので、一発合格や上位の方の合格者でないと就職も事業運営も厳しいのが現実のようです。
下記のサイト記事をご参照ください。
せっかく司法試験に合格して弁護士になったのに年収70万円！？
司法修習を修了するまで弁護士だけでなく、裁判官・検事の現場も体験していろいろな事を学び、最終的に司法のどの世界に足を踏み入れるのかを決める仕組みになっているそうです。
そして、司法修習の卒業試験の結果、裁判官、検事、弁護士の基準点数が決まっていて、卒業試験に合格さえすれば、誰でも弁護士になれるそうですが、裁判官と検事はかなりの高得点を取らなくてはならないようです。
一番難しいのが裁判官で、次が検事、その次に弁護士という順になり、試験に受かりさえすれば就職できるというものではないそうなので、現実はかなり厳しそうです。
それから、このような情報もあります。下記のサイト記事をご参照ください。
新人弁護士「年収100万でファミレスバイト掛け持ち」貧困の実態
には、
弁護士になるには、医師になるのとほぼ同じといわれるほどのコストがかかるのに、資格を得てからの実入りが少ない「コスパの悪い資格」（愛知県弁護士会所属の30代弁護士）になってしまった。
という事情もあるようです。
そして、国立大学か私立大学かでも違ってくるそうですが、これまでにかかったロースクールと修習専念資金(詳細はコチラ)等の費用で800万円から1,000万円の借金を負っての開業とさらに馬鹿高い弁護士会費を年間50万円以上の負担もありますので、非常にシビアな状況となります。
修習専念資金については同じ弁護士であるにもかかわらず、世代によっては法改正により不平等な状態となり、かなりの不利益を被っている人たちが一定数おられるようです。
下記の愛知県弁護士会のサイト記事をご参照ください。
名古屋高等裁判所判決を受け、改めて「谷間世代」に対する是正措置を求める会長声明
より一部抜粋します。
※読みやすいように適当なところで太字、下線を引いています。
戦後６０年以上続いた司法修習生に対する給費制は、平成２３年１１月に廃止され、それ以降に司法修習を受けた新第６５期以降の司法修習生は、無給での司法修習、さらにはいわゆる貸与制の下での司法修習を強いられることとなりました。
ー途中省略ー
平成２９年４月１９日、裁判所法が改正され、第７１期司法修習生以降の修習生に対する修習給付金制度が創設されました。
しかし、修習給付金制度が創設されるまでに司法修習を受けた新第６５期から第７０期までの司法修習修了者、いわゆる「谷間世代」に対しては、何らの経済的手当もなされず、谷間世代は極めて不平等・不公平な状態で取り残されました。
抜粋ここまで。
日弁連や各弁護士会も谷間世代にあたる人たちに対する援助を行っているようですが、決してそれは十分なものとはいえないレベルらしいので焼け石に水状態ではないでしょうか。
法改正により不平等・不公平な状態を強いられた谷間世代の人々が、最も経済的に困窮している確率が高くなるでしょうから、あまりの過大な経済負担に追い詰められて精神を病み不祥事を起こしてしまうという悪循環に陥ってしまっているのではと思います。
私が愛読している司法系のブログから得た資料に、弁護士会が会員である弁護士に対してどのような指導、援助をしているのかがわかりやすく書かれてありますので興味のある方はご参照ください。
弁護士業務の落とし穴 PDFファイルになっています。
より一部抜粋します。
※読みやすいように適当なところで改行、太字等にしています。
一人で悩まないで！ より
2 ライフプランの確立
預り金の流用事案では，すぐに返せるという安易な考えで道を踏み外しているケースが多い。
しかし，人の金に手を付けようという思いが頭をよぎった時点で，既に他人の法律事務を処理できる状態ではない。
いつか多額の報酬が入るという根拠のない幻想にとらわれているようでは，法律事務を行う資格すらない。
問題は，そこまで追いつめられる前の生活設計にある。そのための弁護士の生計をサポートするのが日本弁護士国民年金基金と小規模企業共済制度である。
元気に働けるうちから老後の生活まで考えて，苦しくとも積み立てをすることは，他人の法律事務を扱うにふさわしい生活の余裕をもたらすことにつながる。
特に，掛け金全額の課税所得控除は確実な実利である。
3 メンタルヘルス
常に紛争の中に身を置く弁護士には，強いストレスがかかっている。そして，ストレスの蓄積により，いつしかうつ病等の疾患に罹患する可能性が潜んでいる。
そのため，日弁連及び東京都弁護士国民健康保険組合は，メンタルヘルスカウンセリングを設置している。
ただ，うつ病に罹患した時点では，他人に相談しようという発想自体が浮かびにくい状態となっている。
メンタルに不調を感じた時点での早めのカウンセリングの受診あるいはこのような制度の存在を親族に知らせておき，自分に何らかの兆候があったときはメンタルヘルスの利用を促すよう頼んでおく等の対応をしておく必要がある。
ー途中省略ー
非弁提携に陥らないための転ばぬ先の杖 より
2 弁護士の落とし穴
では，懲戒処分にまで至ってしまう弁護士に何か特徴はあるのか。さすがに個人の資質の問題についての分析はないが，事例を検討すると，いくつかのパターンがあることがわかる。
⑴ 一つ目は，事件放置から始まる落とし穴
市民窓口の苦情では，電話に出ないとか連絡をもらえないという苦情は弁護士経験を問わずかなり多い。
たかが，電話に出ない程度と侮るなかれ。これが大きな不祥事につながる端緒の1つであることは経験則上明らかである。
どういうことか。依頼事件について，調査が終わらない，書面ができていないという状態を受け，依頼者からの督促の電話に出るのが苦痛となる。
だんだん，電話の呼び出し音が怖くなり，ひいては事務所にも出てこなくなる。
当然，事件処理は進まず，依頼者は当然のことながらさらに頭に血を上らせる。本当に悪循環に陥る可能性がある。
ここで，誰かの助けを受けることができれば幸いである。
それがないままことが進むと，どうなるか。事件が進まない，事件が終わらない，報酬が入らない，しかし家賃や人件費など固定費は出ていく，預金通帳の底が見えてくると，預り金口座が魅力的に見えてくる，その魔力に勝てず預り金を流用してしまう。と，ここまでくると終わりである。
抜粋ここまで。
事件放置となるのは、弁護士業務の需要量が昔とあまり変わらないにもかかわらず、弁護士の数が過剰に増えてしまい、過当競争による薄利多売化が進んでいる状態で仕事を受けている為に、手が回らないといった状況が多いのではないかと思います。
弁護士は公務員ではなく民間人ですので収入が保証される訳でもなく、利益を度外視しては事業そのものが成り立ちません。
報酬が低い案件の優先順位が低くなったり、必要最低限の事しかしないといったやり方をせざるを得なくなる場合も出てくると思います。
でも、依頼者側からすれば困っているから多額のお金を払って弁護士に依頼しているのであり、弁護士と連絡がつかず処理の状況がわからないという状態が続けば当然、怒るのは仕方がないでしょう。
場合によっては途中解約も普通にあるでしょうし、下手すれば損害賠償金の請求までされかねません。
下記の画像は上記のPDF資料から切り取ったデータです。
一昔前は得られる情報が限られていた事から、泣き寝入りで終わっていたようなケースでも、今は庶民の口コミとか体験談等の情報をたくさん得られますので、苦情を入れる人がかなり増えたのでしょう。
ただ、人の人生を左右する程の責任の重い仕事なのに、人によっては報酬の額は以前と比べるとかなり下がっているようなので、弁護士にとっては踏んだり蹴ったりだろうなと思います。
そして、タレント弁護士として一躍有名になった橋本氏や北村氏が、このような発言をしています。
下記のニュース記事をご参照ください。
「僕たち弁護士は日弁連を辞められず、縛り付けられている」北村晴男氏と橋下氏が本音ぶちまける
より一部抜粋します。
“弁護士は全員が日弁連の会員なんだよ。会員にならないと仕事できないから仕方なく入ってるんだよ”と説明したが、世間の人は知らないんだ。言葉が難しいけれど、“強制加入団体”だから。
抜粋ここまで。
橋本弁護士や北村弁護士の場合は、弁護士の肩書きを利用してタレント活動や政治活動をしているようなので、弁護士業務をメインにしている弁護士の方々とは事情は違いますね。
ただ、自分たちにとって大した利益にならないのにそれなりにコストのかかる団体に、加入しないと業務ができないという不条理に憤りを感じているのには共感します。
基本的に弁護士がそれなりの金額の報酬を依頼者から貰わないと事業を運営できないのは、馬鹿高い弁護士会の会費負担と「品位」を保つために事務所を構える際の条件が結構厳しいので、その分のコストがそれなりにかかるという事情があるからです。
個人的には、弁護士会を含む司法書士会、行政書士会、税理士会等の士業の強制加入団体は、コンビニ運営に見られるフランチャイズ・システムのような搾取と実質的に同じではないかと思う時があります。
ざっくりと表現すると
トップ(弁護士会)にロイヤルティー(弁護士会会費)を支払えば、看板(弁護士)を掲げて事業を営む事が可能なので、信用があり他の事業よりは集客もしやすくて稼ぎやすいですよー。
といった感じでしょうか。
これまで先進国の中でも経済的に豊かで、一億総中流と言われていた時代が続いていた頃の日本では、会費という名の上納金を納めても何とかなってきたのだと思います。
でも、多くの庶民が貧困化するような現代社会では支払えるお金に限度があるので、庶民は財布の紐を固くするしかありません。
ない袖は振れぬという諺のように、そう簡単にお金のかかる弁護士に気軽に依頼しようとはなりませんね。
結果、下記のニュース記事のような不祥事が起こると思うのです。ご参照ください。
弁護士会の懲戒処分、４割超が実務経験３０年以上のベテラン ５年間の５１９件を分析
より資料画像を拝借します。
いろいろな意味で、環境に恵まれない若い弁護士たちが追い詰められてしまうのは十分に理解できます。
でも、実務経験が30年以上のベテラン(の筈)弁護士たちが懲戒請求を受けているのは、長年の経験による気の緩みや傲慢さによる、悪い意味での適当な事業運営が原因の場合がほとんどだと思います。
そして、弁護士の報酬事情をわかりやすく書かれているサイト記事をご参照ください。
司法制度改革によって、苦渋の選択を強いられている弁護士の状況がよくわかります。
それから、現在進行形で大阪を破壊しまくっている吉村府知事が関わったスラップ訴訟について、わかりやすく書かれて書かれてあるサイト記事をご参照ください。
ふと以前、行政書士会の研修で、講師の弁護士さんが下記のように仰っていたのを思い出しました。
スラップ訴訟は、まともな仕事にありつけない残念な弁護士が引き受けるようです。
との事です。
肩書きを維持するのをメインに活動してきて、弁護士としての実務能力が微妙だから仕事を選べない、かつ倫理感もオカシイからその仕事を引き受ける。といった感じでしょうか。
そして、品位や正義をより強く求められる弁護士が反社会的勢力のような事をしていては、さすがにまずいし庶民も納得しないよねーという流れもあってか、この武富士スラップ訴訟の後に日本弁護士連合会は弁護士職務基本規程の制定をしています。
より一部抜粋します。
日弁連では、弁護士を取り巻く社会の変化に対応して、弁護士の倫理的基盤を確立強化し、職務上の行為規範の整備をはかるため、会員に対する拘束力のなかった従前の「弁護士倫理」（１９９２年臨時総会決議）に代わるものとして、会規「弁護士職務基本規程」を２００４年１１月１０日の臨時総会で採択しました（２００５年４月１日に施行）。
抜粋ここまで。
訴訟を起こす事自体は権利として保障されていますので、それだけではスラップ訴訟を防ぐことは今の法律では難しいです。
それもあって、日弁連は弁護士職務基本規程を設定し、裁判で訴訟代理人となる弁護士の問題行動を抑制することで、スラップ訴訟を抑止する目的もあると思います。
それに該当すると思われる規定は下記になります。
（弁護士職務基本規程14条）
違法若しくは不正な行為を助長し，又はこれらの行為を利用してはならない
（弁護士職務基本規程31条）
依頼の目的又は事件処理の方法が明らかに不当な事件を受任してはならない
これは裁判上の訴訟に限らず、私の事例のように書面でいきなり、虚偽の内容の事実による脅迫文を送りつけて脅迫し、こちら側に義務のない事をしつこく要求してきた場合などにも該当します。
ですので、もしそのような目に遭った際に、その弁護士が害悪をまき散らすような老害の場合は、こちら側にとって不利な内容に作り変えられたモノを証拠として提出し、罪に貶めようとしてくる可能性も十分に考えられます。
わかりやすく表現すると、取調室で刑事さんから取り調べを受ける際に、法律に疎い庶民だと刑事さんの誘導尋問により、本人にとっては不利でしかない検察側の都合の良い内容の陳述書を作られてしまう可能性があります。
そのような場合には、黙秘権を行使し、自分の弁護を担当する弁護士がいる時に事情を話すという事が認められています。
これについての詳細は、下記のサイト記事がわかりやすいのでご参照ください。
ですので、相手方弁護士から一方的に犯罪の疑いがあると決めつけられ、弁護士という肩書きと物騒な内容の文書で脅されても絶対に怯まずに
この弁護士、頭オカシイんじゃね？と少しでも感じたら、不利な状況に陥らないように自分を守る為にも、その弁護士の所属する弁護士会に問い合わせてみてください。
その弁護士が信用できないのであれば、そのまま相手方弁護士の要求に従わない方が賢明だと思います。
弁護士会には警察や裁判所のような捜査権はなく、あくまでも調査をお願いして協力してもらうという立場でしかありません。
その参考資料を掲載しておきますのでご参照ください。
下部の枠線の中の下あたりに、当会には捜査権はないため、当委員会の調査は強制力がないものです。と明記してあります。
そして、弁護士会からはこのような文書で協力依頼が来るようです。
もし、万が一、この調査に協力している時に弁護士会側が強硬な態度をとるような事があれば、調査に協力する義務はありません。
でも、まともな弁護士ならばそのような強硬な態度で調査をする事は基本的にないと思います。
仮に、相手が怯えるような強硬な調査方法をとったり、義務のない事を強要するような事があれば、弁護士会側が脅迫罪や強要罪に問われる可能性も出てきますので。
ですから、検察官から捜査の協力依頼があったら素直に応じ、何も問題が無いのならば必要な資料や情報などを提供し、やましい事は一切ない旨を主張すれば大丈夫です。
弁護士といっても、志を持って業務をこなすような誠実で能力のある人もいれば、肩書きや名誉に過剰に拘り、能力が微妙な上に害悪をまき散らすような残念な人もいます。
こればっかりは、私たち庶民が正しい知識や知恵を身に付けて賢く立ち回るしかないように思います。
これまでに、今の多くの弁護士たちが経済的にも精神的にも、かなり追い詰められている状況にある事を書いてきました。
本当にしんどいのならば心身を壊す前に辞めたらいいのにと思うのですが、地位や名誉やお金に執着し過ぎる余り、なかなかそこには辿り着かないのだろうと考えると残念でなりません。
最後に、この世の一人でも多くの人たちが、洗脳から目覚めて悩みや心配、不安から抜け出して欲しいという願いを込めて、自分の人生についてじっくりと考えるのに最適な内容が書かれてある、このブログ記事と動画をどうぞ。
人の評価を過剰に気にして自分らしく生きられない人生を送るのではなく、自分の個性や才能を伸ばしてそれを活かし、活き活きとやりがいをもって楽しく働いて生きられるような人生を送って欲しいと切に願います。